保証
建てている間も、
完成した後も欠かせない
最長60年保証
ができる建物とは
最長60年保証が承認される家
=60年間住み続けられる家でなければなりません。
その家はまず
これからの異常気象を物ともしない
断熱・高気密性による快適な室内、
省エネを可能にする建物
起こりうる大地震に耐えられる
頑丈な建物
である必要があり、これは当社の新築住宅のベースとなります。
※長期優良住宅認定には、
他にも条件があります。
安い建物だけでしたら、
日本中探せば、もしかしたら安い会社があるかもしれません。
はたして【安さだけ】を求めると
将来にわたって安心できるいい家ができるのでしょうか?
私どもは、お客様のご予算やご要望に合わせたご提案はさることながらスタッフは全員
【家好き】、【家の耐震や断熱性能】、【木材はヒノキを使用し60年以上建ち続ける家】
【最長60年保証】、として、見えないところにも気を配る家造りをご提案しております。
01建物20年保証(最長60年保証)
水回り設備10年保証
新築住宅は構造躯体・雨水の浸入防止・防蟻について、引渡し後から10年間は保証を法律で義務づけられております。
しかし保障期間終了後に施工不良が発覚しても、補修費用はお客様にご負担いただく形となってしまいます。
当社の建物は長期優良住宅を基本とし、その後、定期的に点検・メンテナンスを実施して有償アフター工事を行うことにより、20年から最長60年の保証で、お客様の生活を守り続けることができます。
02瑕疵担保責任保険
新築住宅を供給する住宅事業者は、平成12年4月に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」により、住宅の主要構造部分や雨水の浸入を防止する部分の設計ミスや施工ミスによる欠陥(瑕疵)に関して、10年間の保証責任(瑕疵担保責任)を負っています。
しかし、平成17年の構造計算書偽装問題を契機に、住宅事業者が倒産等によって修理等ができなくなった場合、住宅取得者は、自ら修理したり建て替えを行わざるを得ないなど多額の負担が生じることが明らかになりました。
このため、住宅取得者の利益の保護を図ることを目的に、平成19年3月「特定住宅瑕疵担保責任の履行の確保等に関する法律」(住宅瑕疵担保履行法)が成立し、平成21年10月以降、住宅事業者は、新築住宅かし保険への加入などにより十分な修理費用を賄えるようにしたうえで新築住宅を引き渡すこととされました。
03地盤保証
地盤調査をせずに
家を建てたりしません
新築住宅における20年間保証する新「地盤サポートシステム」高度な調査・解析力に基づき“不同沈下”しないという安心を長期間お約束。
My Designでは、地盤に適した基礎の仕様を提案するために、まず地盤調査を行います。
不動沈下による建物本体の不具合による補修工事、仮住居の費用、身体、財物にかかる賠償費用などを保証します。
地盤調査~SDS
(スクリュードライバーサウンディング)試験
SDS試験は、従来のSWS(スウェーデン式サウンディング)試験を進化させた、ボーリング調査に匹敵する高度な土質推定理論による地盤調査方法です。
地盤事故要因のひとつ「土質」。
この土質を見極めるためにSDS試験は開発されました。
低コストしかも短納期で、数値データから土質を調べることができます。
高精度な調査は、良質地盤への過剰な地盤改良工事を防ぎ、コストダウンに貢献します。
地盤改良工事には多額の費用がかかります。
その工事が不要だとわかり、内装や外装にその分の費用を使うことができれば、理想の住まいにさらに一歩近づくと考えています。
