新築を購入するよりリーズナブルなケースの多いリノベーションですが、ある程度まとまった費用はかかるものです。リノベーション費用をローンでまかないたいと考えている方も多いのではないでしょうか。
今回は、リノベーションで使えるローンの種類や、ローン審査の流れについて解説します。活用できる控除や、検討するにあたっての注意点も紹介していきます。「リノベーションはしたいけれど、ローンをどうすればよいかわからない」というリノベーション初心者の方は必読です。
リノベーションで使えるローンは2種類
リノベーション費用をローンでまかなう場合、使えるのは「リフォームローン（リノベーションローン」と「一体型ローン（住宅ローン）」の2種類です。まずは、2つのローンの特徴やメリット・デメリットを見ていきましょう。
リフォームローン（リノベーションローン）
住宅のリノベーション費用を単体で借り入れる場合に使うのが、リフォームローン（リノベーションローン）です。既存の自宅をリノベーションするケースでも使えます。
リフォームローンは大きく分けて、対象となる住宅を担保に入れる「有担保型」と担保に入れない「無担保型」があります。無担保型は、融資のハードルが低い分、借入上限額が低い・借入期間が短いといった点が特徴です。
また、住宅ローンに比べると、金利は高めの傾向にあります。
一体型ローン（住宅ローン）
中古住宅を購入してリノベーションする場合、住宅購入費用・リノベーション費用を一括にした住宅ローンを組むことができます。一般的に「一体型ローン」と呼ばれるものです。
リノベーション費用も含めて住宅ローンとして借り入れられるため、借入上限額が高く、借入期間も長いというのが特徴。通常の住宅ローンと同様に、低金利で借り入れられます。
一方、リフォームローンに比べると融資のハードルが高く、手続きには時間もかかるでしょう。
2種類のローンのメリット・デメリットまとめ
上記を踏まえ、リフォームローンと一体型ローンのメリット・デメリットをまとめると次のとおりです。
| メリット | デメリット | |
| リフォームローン （リノベーションローン） | ・融資のハードルが低く、 借入がしやすい。 ・比較的手続きに時間や手間がかからず、スピーディに融資が受けられる。 ・既存の自宅リノベーションでも使える。 | ・一体型ローンに比べて金利が高い。 ・一体型ローンに比べて借入上限額が低い。 ・借入期間が最大15年程度と短いため、月々の返済負担が重くなる可能性がある。 |
| 一体型ローン （住宅ローン） | ・低金利で借りられる。 ・借入上限額が高い。 ・借入期間が最大35年と長く、月々の返済負担を軽くできる。 | ・融資のハードルが高い。 ・融資手続きに時間や手間がかかる。 ・抵当権設定費用や団体信用生命保険（団信）の費用など、関連費用がかかる。 |
リノベーション費用がそれほど高くない場合や、緊急性を要するリフォームやリノベーションの費用をまかないたい場合には、リフォームローンがおすすめです。
中古住宅を購入して大掛かりなリノベーションをおこなうケースでは、一体型ローンがおすすめと考えられるでしょう。
丸わかり！リノベーションのローン審査
リノベーションでローンを活用するにあたって、金融機関による審査を受けなければなりません。ローン審査の流れと必要書類について解説していきます。
ローン審査の流れ
ローンの申し込みから融資実行までには、事前審査・本審査の2回の審査を受ける必要があります。流れを簡単にまとめると次のとおりです。
- リノベーション会社などから費用の概算見積りをもらう
- 金融機関にローンを申し込む
- 事前審査（仮審査）を受ける
- 事前審査に通ったら本審査を受ける
- 本審査に通ったらローン契約を結び、融資が実行される
後で詳しく解説しますが、中古物件購入と併せてリノベーションする場合、スケジュール管理に注意が必要です。自宅をリノベーションするケースでは、概算見積りが揃った時点でローンを申し込めば問題ないでしょう。
前審査（仮審査）における準備書類
2つのローンのうち、特に一体型ローンは、多くの必要書類を準備しなければなりません。一体型ローンの事前審査において、通常必要となる書類を見ていきましょう。
- 事前審査の申込書
銀行で入手し記入するか、オンラインで提出 - 本人確認書類
運転免許証、マイナンバーカードなどの写し - 物件確認書類
購入予定物件の価格や間取りがわかる概要資料など - 収入を証明する書類
源泉徴収票、確定申告書類の写しなど - リノベーション概算見積り
事前にリノベーション会社などへ依頼して作成
本審査における準備書類
本審査では、事前審査以上に多くの書類提出が求められます。金融機関や不動産会社の担当者に確認しながら、計画的に準備をすすめましょう。
- 本審査の申込書
銀行で入手し記入するか、オンラインで提出 - 本人確認書類
住民票、印鑑登録証明など - 売買契約書、重要事項説明書
購入した物件に関する契約書類一式 - 登記事項証明書
購入した物件の登記にかかる書類一式 - 収入を証明する書類
源泉徴収票、確定申告書、課税証明書など - リノベーション設計図面、見積り
リノベーションプランの検討を進めたうえで用意 - 工事請負契約書
リノベーション会社などと締結する契約書
ここに記載したのは一例であり、金融機関によっては他の書類が必要になる場合もあります。「何がいつまでに必要なのか」をあらかじめ確認しておきましょう。
ローンを活用したリノベーションで使える控除
ローンを活用したリノベーションでは、住宅ローン控除またはリフォーム減税を使える可能性があります。
リノベーションでも使える「住宅ローン控除」
中古住宅購入と併せてリノベーションをおこない、一体型ローンで費用をまかなう場合、住宅ローン減税が使えます。物件購入費用と併せ、次の条件で控除が適用されます。
- 借入限度額：2,000万円（年末のローン残高2,000万円まで控除対象）
- 控除率 ：0.7％（1年あたりの最大控除額は2,000万円×0.7％＝14万円）
- 控除期間 ：10年間
適用を受けるには、中古住宅購入にあたっての要件に加えて、以下の要件を満たしていなければなりません。
- （1）〜（6）いずれかに当てはまる工事をおこなうこと
（1）増改築、大規模修繕または大規模の模様替え
（2）床や階段、壁の過半について実施する一定の修繕・模様替え（マンション）
（3）居室、キッチン、浴室、トイレ、洗面所、納戸、玄関、廊下の一室の床、
または壁の全部について実施する修繕・模様替え
（4）耐震補強のためにおこなう一定の修繕・模様替え
（5）バリアフリーのためにおこなう一定の改修
（6）省エネのためにおこなう一定の改修 - リノベーション費用が100万円超であること
住宅ローン控除の概要や詳細な要件については、こちらの記事で解説しています。
▼【2022年改正】新・住宅ローン控除（減税）の概要＆ポイントまとめ！
対象リノベーションで使える「リフォーム減税」
ローンの利用有無にかかわらず利用できるのが「リフォーム減税」です。リフォーム減税は、耐震・バリアフリー・省エネ・同居対応（一部）・長期優良住宅化（一部）に該当するリノベーションが対象となります。
一部を除き、対象となるメニュー（耐震・バリアフリー両方に当てはまる場合など）は併用可能。リノベーション完了日の属する1年分について、所得税が控除率10％、最大105万円控除されます。
なお、耐震リノベーションを除き、住宅ローン控除とは併用できません。ローン借入額やリノベーションの内容に応じて、どちらを選ぶべきなのか検討しましょう。
リノベーションでローンを活用する際の注意点
最後に、ローンを使ってリノベーションをおこなう場合に気をつけたい、2つの注意点を紹介します。
一体型ローンを使う場合は計画的に準備を
先ほど少し触れましたが、ローン事前審査の時点で、リノベーションの概算見積りを提出しなければなりません。一体型ローンを利用する場合、住宅購入が決定していない段階で、先行して概算見積りを作成しなければならないということになります。
つまり、購入予定の中古住宅における大まかなリノベーションプランを考えておかなければならないのです。正式な売買契約は事前審査通過後に締結するので、手続きに手間取っていると他の購入希望者に先を越されてしまうかもしれません。
一体型ローンを使ったリノベーションをスムーズに進めたいなら、物件探しから施工まで1つの会社が一貫しておこなう「ワンストップリノベーション」がおすすめです。
MyDesign/株式会社Izumidaは、東京都多摩地域においてワンストップリノベーションを数多く手がけています。周辺エリアでリノベーションを検討している方は、ぜひお気軽にご相談ください。
控除を利用する場合は確定申告を忘れずに
もう1つ注意したいのが、住宅ローン控除やリフォーム減税の適用を受けるには、確定申告が必須である点です。リノベーションにあたって控除を利用する場合、リノベーション完了日の属する年の翌年2月16日〜3月15日に必ず確定申告を実施しましょう。
源泉徴収を受けている会社員であれば、住宅ローン減税の確定申告が求められるのは、初年度のみです。2年目以降は、年末調整時に必要書類を提出するだけで控除を受けられます。
まとめ
今回は、リノベーションで使えるローンの基本について解説してきました。中古物件を購入してリノベーションするなら、一体型ローンの活用を検討するとよいでしょう。
ただ、一体型ローンを借り入れるには、物件探しと並行してリノベーションのプランニングが求められます。初心者でも安心して手続きを進めるには、プロである建築会社やリノベーション会社へ早めに相談するのがよいでしょう。
東京都多摩地域において、ローンを活用したリノベーションを検討しているなら、経験豊富なMyDesign/株式会社Izumidaへお気軽にご相談ください。
